2月22日、日本の株価指数である日経平均株価は、史上最高値となる39,098円を更新しました。これは、1989年のバブル期に記録された38,915円を34年ぶりに更新したものです。この日、アメリカのダウ平均株価も史上初めて39,000ドル台を突破しました。このように日米の株価指数が同時に最高値を更新したことから、今後の株式投資対象として、両国間の相対的な強さを比較検討する必要があるでしょう。

この判断に役立つのが、ND倍率、ST倍率、NT倍率などの指標です。これらの指標を通じて、日米株の相対的な強さを比較することができます。

まず、ND倍率は、日経平均株価とダウ平均株価の比率であり、日米株市場の相対的な強さを示す指標です。日経平均株価をダウ平均株価で割った値で計算され、値が1より大きい場合は日本株が相対的に強く、1より小さい場合は米国株が強いことを意味します。

2月22日に日経平均株価が史上最高値を更新したことで、ND倍率も1を上回りました。これは2016年4月以来初めてであり、今回も日本株が米国株に比べて相対的に強いことを示すシグナルとなりました。

一方、ST倍率は、S&P500指数を日本のTOPIX指数で割った値であり、これも両国の株価の強さを相対的に比較することができます。2024年3月現在、ST倍率は約2.0倍となっており、現時点では米国株が日本株より強い状況が続いています。

別の指標であるNT倍率は、日経平均株価をTOPIX指数で割った値であり、日本株市場における大型株と中小企業株の相対的な強さを判断することができます。2024年3月現在、NT倍率は0.7倍となっており、大型株よりも中小企業株が強いことがわかります。

このように、さまざまな倍率指標を通じて、日米株の相対的な強さを判断することができます。日経平均株価の過去最高値更新とND倍率の上昇は、日本株が米国株に比べて有利な投資先になる可能性を示唆していますが、他の指標も総合的に考慮する必要があるでしょう。

投資対象を決定するためには、経済成長見通し、金利政策、通貨政策などのマクロ経済要因に加えて、個別企業の成長性、投資家のリスク選好度、投資期間なども考慮する必要があります。一般的に米国株は成長性が高い一方、変動性も大きく、日本株は安定性が高い傾向にあります。

そのため、投資家は自身の投資目標とリスク許容範囲を考慮して、日米株に適切に分散投資するポートフォリオを構築することが望ましいでしょう。株価指数と倍率指標だけでなく、企業業績、バリュエーション、マクロ環境など、さまざまな要素を綿密に検討することで、長期的に安定した投資成果を期待できるでしょう。